VESA、DisplayPort 1.4aの技術説明 – 1ケーブルで8K4Kを伝送

VESA(ビデオエレクトロニクス規格協議会)は5月15日、DisplayPortのアップデートについて記者説明会を開催。VESAの主な活動や、4月19日に公開した最新「DisplayPort 1.4a」のアップデート内容、今後の計画などについて包括的に解説した。

まずは、VESAのジム・チョート氏が「VESAはさまざまな分野の市場に向けて、多様な規格を提供してきた」と述べた。PCディスプレイ向けの規格から始まり、ゲーム専用機やヘッドセット、スマートフォンへと広がり、最近では自動車やプロジェクター、サイネージディスプレイ向けの規格も開発中という。

VESAのワールドワイドでの構成メンバーは、2018年3月末時点で275社におよぶ。国内だけ見ると40社以上が加盟しており、アジアの企業で見ると全体の53%を占める。残りのうち、37%が北米の企業で、10%がヨーロッパの企業という内訳だ。

DisplayPortを採用する製品が順調に増加していることを、調査会社のSTRATEGY ANALYTICSが出した数値で紹介した。それによると、2016年から2021年にかけて、ワールドワイドでのDisplayPort対応スマートフォンは113%、USB Type-C対応のスマートフォンは75%の成長率を見込む。一方、PCは同期間にDisplayPort対応のモデルが9%、USB Type-C対応のモデルが47%の増加を予測しており、モバイルでの導入が市場を牽引していくとの考えだ。

また、DisplayPortの採用が進んでいる背景には、いくつかの要因があると分析、例えば、4K UHDや8Kオーバーなど、高画質な動画の需要が伸びていることだ。VR/ARの採用が進んでいることも、4K以上の高画質なディスプレイのニーズを後押ししているという。さらに、USB Type-CやThunderbolt 3の採用が進んでいること、DisplayPort対応のスマートフォンが伸びていること、モバイルデバイスのドッキングステーションが増えていることなども、理由として挙げる。

特に、USB Type-C規格を機能拡張し、USB Type-CのコネクタでDisplayPortも利用可能にする「DisplayPort Alt Mode(Alternate Mode)」は、スマートフォンやタブレットなどのモバイル機器のメーカーには魅力的だと語った。

DisplayPort 1.4aのハイライト

続いて、最新の「DisplayPort 1.4a」について説明した。DisplayPort 1.4aでは、2016年発表の「DisplayPort 1.4」で実現した機能の改善や、エンジニア面での強化が図られている。目玉となるのは、「HBR3」に準拠した、DP8Kケーブルの仕様に対応したこと。

HBR3では1レーンあたり最大8.1Gbpsの伝送レートを実現しており、オーバーヘッド分(20%)を差し引いた1レーン6.48Gbpsを4レーン使用して、1本のケーブルで最大25.92Gbpsの情報を送り出せる。2017年末から規格策定に乗り出している次世代規格では、この伝送レーンはHBR3の2倍にまで引き上げられる予定だ。

ほかに圧縮技術である「Display Stream Compression(DSC)」や、前方エラー訂正の「Forward Error Correction(FEC)」、1つのポートから複数のDisplayPort搭載デバイスに接続する「Multi-Stream Transport(MST)」の強化などが施された。

  • VESA、DisplayPort 1.4a技術説明会

    バージョンアップのたびに転送レートが増加していることを示した表。次世代では、DisplayPort 1.4の2倍を予定する。最大解像度などは未定だ

ジム・チョート氏に続き、DisplayPort 1.4aの早期認証プログラムを実施している第三者検証機関、「ALLION」の中山英明代表取締役社長も登壇。認証プログラムは、HBR3対応のDP8Kケーブル品質保証などに対応していることを説明し、HBR3対応のDP8Kケーブルの新しいロゴを発表した。

中山氏によると、現在量販店などで市販されているDP8Kケーブルを調査したところ、その多くはVESAの基準を下回る性能しか持っていなかったという。「消費者に対して、DP8Kケーブルを購入するときに、新しいロゴを確認するよう周知していきたい」と述べている。

  • VESA、DisplayPort 1.4a技術説明会

    検証機関の1つALLIONがサポートするテスト可能な工業規格のイメージ。1社で多数の規格をテストできれば、煩雑なNDA(秘密保持契約)ベースのやりとりを複数社と行う必要がなくなる

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